情報商材の返金手続き～チャージバック |

情報商材の直接交渉にて、返金理由が明白なものに関しては、販売業者から速やかに返金をしてもらえるケースもあります。

一方で、販売業者がのらりくらりと結論を先送りし、なかなか返金に結びつかないことも。
ここでは、情報商材の返金手続きとして、チャージバックを紹介します。

クレジットカード会社のチャージバック制度

情報商材をクレジットカードにて購入した際、チャージバック制度を利用することで、返金が認められることもあり得ます。

チャージバック制度の利用には、クレジットカードの裏面に記載されている電話番号への連絡が必要です。

チャージバック制度は、クレジットカードの不正利用による被害の補償として設けられています。

紛失や盗難、スキミングやフィッシングなどで、カード情報が悪意の第三者に知られてしまい、身に覚えのないショッピングやキャッシングの利用が確認された際に、チャージバックが適用されます。

情報商材の返金に当てはまるものとして、情報商材を購入後、受け取っていない場合や、サービスの不備などが考えられるでしょう。

販売業者との返金交渉の様子を、第三者から客観的に見ることができるデータとして、メール文書や、通話の録音データを用意します。

情報商材を購入したという事実を証明するためにも、商品の本体は捨てずに保管しておきましょう。

領収書や明細書は、情報商材をクレジットカードで購入したことの証拠となります。

下記サイトも参考になります。
「情報商材特捜部」